INVEST TOOLS / R7
投資の数字を、
叩いて理解する。
配当利回り、複利、預金 vs 投資、インフレで目減りする現金、緊急資金の最適配分。 投資を始める前に絶対に知っておきたい5つの計算を、ここで全部叩けます。
⚠ 本ツールは一般的な計算機です。個別銘柄の推奨や売買助言ではありません。
最新の利率・配当・税制は各金融機関・国税庁の最新情報でご確認ください。
01
配当利回り計算機
株価・配当・株数から、配当利回りと税引き後の年間配当収入を計算します。
円/株
円/株
株
配当利回り
-
年間配当（NISA・非課税）
-
年間配当（特定口座・税後20.315%）
-
月あたり配当（NISA）
-
投資総額（株価×株数）
-
税で消える額（NISA vs 特定の差）
-
※ NISA 枠内なら配当課税ゼロ。特定口座（源泉あり）は所得税15.315% + 住民税5% = 合計20.315% が源泉徴収されます。
02
配当再投資 vs 配当受取 — 30年後の差
配当を「受け取る」のと「再投資する」で長期にどれくらい資産差がつくかを計算します。
万円
万円/月
%
%
配当を除いたキャピタルゲイン部分
年
30年後（再投資あり）
-
30年後（配当受取）
-
差額（再投資の上乗せ）
-
資産推移（再投資あり vs 受取）
03
預金 vs 投資 — 30年放置の結末
同じ100万円を30年間放置したら、置き場所によってどれくらい差がつくか。
万円
年
普通預金（メガバンク）
0.001%
-
ネット銀行 普通預金
0.20%
-
個人向け国債（変動10年）
0.70%
-
バランス型投信（保守）
3.0%
-
全世界株式インデックス
5.0%
-
米国株インデックス（攻め）
7.0%
-
時系列比較
※ 利率は2026年5月時点の参考値。普通預金は変動なし、投信は過去の平均年率の概算（将来を保証するものではありません）。 実際の運用成績は市場変動・為替・税制改正で変わります。
04
インフレで現金はいくら目減りする？
名目額は同じでも、インフレで実質的な購買力は下がります。「現金で持っているリスク」を可視化。
万円
%
日銀目標2%、2024-2025年実績は2.5〜3%
年
%
現金で持った場合の実質購買力
-
名目額は元本のまま（変わらず）
投資した場合の実質購買力
-
名目: -
名目額 vs 実質購買力
05
緊急資金 × 投資資金の最適配分
「いざという時の現金」と「投資に回せる余剰」を分ける目安。緊急資金=月の生活費 × 6ヶ月が一般的なライン。
万円/月
ヶ月
独身・会社員 = 3〜6ヶ月／自営・扶養あり = 6〜12ヶ月
万円
緊急資金（確保すべき額）
-
投資に回せる余剰
-
余剰のステータス
-
推奨配分
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